ビットコイン(BTC)は今後暴落する?2019年は上昇、2020年は?過去の暴落要因もチェック

ビットコインは今後暴落する?

「ビットコイン暴落」と聞いて、何をイメージしますか?

多くの人が2017年末から2018年はじめに起きた大暴落を想像するのではないでしょうか。

2017年12月、一時200万円を超えたビットコインはまさにバブル

仮想通貨取引所のテレビCMは毎日のように流れ、世間話のネタにもビットコインが登場するようになりました。

しかしビットコインバブルはすぐに崩壊、2018年1月に大暴落しました。

その後も価格は右肩下がりで、過去最高値の約220万から下落率は85%と大きく下がりました。

男性
高値で買っちゃった人は真っ青だね・・

しかし2019年10月以降、ビットコイン(BTC)は息を吹き返しています。

2019年3月に1BTC=40万円前半で推移していた価格は4月に急騰し、6月には100万円を突破し150万円に迫る勢いになりました。

ビットコイン週足チャート0828出典:みんなの仮想通貨

2019年10月後半はビットコインの価格が高騰していますが、今後暴落することはないのでしょうか。

悩む男性

ビットコイン(BTC)はなぜ暴落したの?
・ビットコイン(BTC)は今後また暴落するの?
・2020年のビットコイン(BTC)の見通しを知りたい!

この記事ではこんな疑問をお持ちの人に、この先の見通しのヒントをお伝えします。

※11月の最新のビットコイン(BTC)価格情報はこちらからチェックしてください。

仮想通貨の価格高騰の影響は中国とBakktか
ビットコイン価格の高騰、好材料となった理由は「中国」と「Bakkt」か

多くのアナリストやトレーダーはビットコイン価格が次にどこに行くのかを議論していました。 今回の仮想通貨の高騰はどのような影響があったのでしょうか? 中国によるブロックチェーンの推進とBakktがビット ...

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ビットコインの購入を検討している人はビットコインを買える取引所から目を通してみてくださいね。

【ビットコイン暴落】220万円が35万円に、1年かけて85%下落

ビットコインの暴落、1年で85%下落

ビットコインの暴落の過程を見ていきます。

こちらは2017年~2018年の2年間のビットコイン/円のチャートです。

ビットコイン暴落

出典:みんなの仮想通貨

暴落の定義を「50%以上の下落」としたとき、ビットコインの暴落は2度ありました。

ひとつはチャートを一目見て分かるように2018年1月の大幅な下落です。

2017年末からわずか1ヶ月で1BTC=約220万円から約100万円と約55%下落しています。(暴落1)

50%以上の下落はまさに暴落と言えますね。

男性
ここで持ってた人は恐怖だね・・。
実は暴落はもう一度来たわ。
女性

もうひとつの暴落は2018年11月のタイミング。

チャートでは1月と比較すると下落幅は小さく見えますが、1BTC=約70万円から約35万円と約50%下落しています。(暴落2)

通年(2年間)では、1BTC=約220万円から約35万円と約85%下落しています。

女性2
ビットコイン誕生からの歴史を知りたいという人のために、ビットコインの歴史をまとめました。
ビットコインの歴史
【誕生~2019年】ビットコインの歴史と価格推移のまとめ

ビットコインは現在に至るまでどのような価格の変動があったのでしょうか。起こった事象と併せて、ビットコインの歴史を追ってみたいと思います。

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ビットコインの暴落を被った人たちのその後・・

ビットコイン暴落その後

ビットコインの暴落を被った人たちのダメージは計り知れません。

億り人を出す一方、破産者続出

一夜にして発生した大きな含み益をしっかり利益確定し、億り人と呼ばれるビットコイン長者が生まれた一方で、大きな損失を出す人も続出しました。

あれから約8ヵ月。ロバーツが投資した2万3000ドル(約254万円)は、いまでは4000ドル(約44万円)の価値しかない。この悪夢のような出来事をロバーツはこう振り返る。

「チャンスを逃したくない、手っ取り早く大金を儲けたいと、夢中になりすぎてしまったんです。おかげでほとんど破産状態ですよ……」 出典:クーリエ・ジャポン

男性
含み損のまま塩漬けの人も多そうだね。
もう忘れちゃってる人もいるかもね。
女性

マイニング関連事業にも打撃

ビットコインの取引を難しい計算によって認証することで、ビットコインが報酬としてもらえるマイニング

マイニングを事業化して収益をあげる会社もありました。

しかし、ビットコインの価格が下がり続けたことで、収支のバランスが見合わなくなり収益が挙げられなくなる企業が続出しました。

ビットコイン暴落でマイニング装置企業の涙目、資産も激減(マネーポスト)

【追記あり】GMOインターネット、仮想通貨マイニング装置の販売から撤退 特別損失355億円(コインテレグラフ)

男性
355億円はすごい額だね・・・
そうね、でもマイニング事業は続けるようね。
女性

なぜビットコインは暴落し、その後も下落が続いたのか【2017年~2018年】

ビットコイン暴落と下落

なぜビットコインの暴落が起こり、その後も下落が続いたのか、考えられる要因をまとめました。

分かりやすくするために、ビットコインの価格帯で大きく3つの期間に分けました。

2017年12月~2018年  1月(期間1):240万円 ⇒ 100万円(暴落1)
2018年  2月~2018年10月(期間2):100万円 ⇒   70万円
2018年11月~2018年12月(期間3):  70万円 ⇒   35万円(暴落2)

期間1では、1度目の暴落が起きました。

期間2では、おおよそ30万円のレンジ(幅)でなだらかに下降しました。

期間3では、2度目の暴落が起きました。

それぞれを見ていきます。

2017年12月~2018年1月(期間1)/新規参入者の狼狽売り

この期間では最も大きな下落(240万円→100万円/下落率55%)が起きています。

冒頭で紹介したチャートをみながら解説します。暴落1の部分です。

ビットコイン暴落

出典:みんなの仮想通貨

1度目に起きた暴落の要因は以下の2つの行動が重なったことだと考えられます。

  • 初期参入者の利益確定売り
  • 新規参入者の狼狽売り

2017年前半やそれ以前の早い段階でビットコインを持っていた人の中には、2017年末の急騰で利益を確定させた人もいたでしょう。

億り人と呼ばれる人たちだね。

一方でテレビCMなどを見て、上がり続けるビットコインに飛びつく新規参入者が多くいました。

利益確定者の売りを新規参入者が買っていたわけね。
女性

ビットコインの価格は株と同じで需給で決まるため、売る人が増えれば当然価格は下がっていきます。

利益確定売りの圧力が強く、価格は下落したと考えられます。

すると200万円を超える高値で買った人たちが、買ってすぐに急落したビットコインを狼狽売り(パニック状態で投げ売ること)したことで、売りが売りを呼び暴落につながったのでしょう。

2018年2月~2018年10月(期間2)/仮想通貨業界にマイナスな出来事

最も長い期間で、おおよそ70万円~100万円の価格帯で値動きしていました。

2018年は仮想通貨業界にとってネガティブな出来事が多くあったことが起因すると考えられます。

仮想通貨盗難事件によるイメージ低下

2018年1月26日に仮想通貨取引所のコインチェックで仮想通貨の盗難事件が発生しました。

コインチェックのロゴ
コインチェック(Coincheck)の取引所とは|<登録方法・使い方・手数料>~<事件のその後の歴史>までマルっと解説しました

コインチェックの特徴から歴史、その後などを整理しました。2019年1月11日にコインチェックは金融庁に認可され、再開が可能となりました。
現在は証券会社のマネックスグループに買収されましたが、いったいどのような会社なのでしょうか。

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盗まれたのはビットコインではなかったですが、この事件が仮想通貨に対する大きな不安を与え、1月の暴落に拍車をかけました。

損切りで売る人や買い控える人が増え、2月以降の下落相場のきっかけとなったことが考えられます。

仮想通貨取引への規制強化

2017年9月にさかのぼりますが、中国で仮想通貨を使った資金調達(ICO)の全面禁止が発表されました。

これにより、当時中国で大手取引所のビットコインチャイナや、OKEx、Huobiなどが相次いで運営停止や撤退を発表し、ビットコインの価格が下落しました。

日本ではICOの規制はありませんが、コインチェック事件を受けて、取引所に対してのセキュリティ対策などの規制が強化されています。

その結果、多くの取引所が金融庁から業務改善命令を受けました。

特に大手取引所のbitFlyer(ビットフライヤー)では、2018年6月から新規会員登録の受付を停止したままです。

取引所に規制が入ると仮想通貨取引をするユーザーが縮小するため、長期的に見て価格にもマイナスの影響を与えています。

2018年11月~2018年12月(期間3)/新規参入者の狼狽売り

この期間でも大きな下落(70万円→35万円/下落率50%)が起きました。

忘れやすいので再度チャートを掲載します。暴落2の部分です。

ビットコイン暴落

出典:みんなの仮想通貨

この暴落について、デジタル資産OTC取引プラットフォームのGenesis TradingのCEO、Michael Moro氏がこのように述べています。

これまでは 2017年の終わりに暗号市場に入った個人投資家が狼狽売りを行い、2018年の売りを先導してきた。

しかし現在は、これまでと違った動きが見られる。2017年初頭に買った投資家たちが現在初めて売っているのを目撃した。(出典:Coinpost

1度目の暴落では新規参入者の狼狽売りが要因と紹介しましたが、2度目の暴落では2017年初頭に買った人たちが売ったことが要因との見解を示しています。

200万円を超えるバブル時期に売った人もいれば、売らなかった人もいます。

2017年初頭のビットコイン価格は10万円台だったため、70万円で売ったとしても十分な含み益です。

ビットコインを長く持ちながらも価格上昇を見限った人たちが、一度リセットするために利益確定売りに動いたのかもしれません。

ビットコインは今後暴落するのか

ビットコインは今後暴落するのか

ビットコインは今後も暴落があるのでしょうか。

以下は2019年2月のビットコイン日足チャートです。

ビットコイン2019年2月チャート

出典:みんなの仮想通貨

チャートを見ると分かりますが、仮想通貨はボラティリティが高いため、1日で4万円前後の乱高下が発生しています。

そのため10%前後の変動は今後もありえそうですが、暴落(50%以下の下落)は考えにくいです。

なぜなら、今残っているビットコイン保有者は5年、10年という長期的な目線で考えているため売る可能性が低いからです。

中国最大級の仮想通貨取引所だったBTCCのCEOだったBobby Lee氏は2018年11月にTwitterでこのように述べています。

ツイートの和約は以下です。

今回起きたビットコイン価格の下落(既に20%;)は残っている全ての弱いロングポジションを振り払うだろう。

誰が弱いロングポジションであるか。もし信用買いをしている場合、又は何故未だにお金が消えていく投資をしているのか迷っている場合、これはあなたを指している。

価格の上昇トレンドはあなたがたが投げ売り(降伏)したら来る!(和訳出典:CoinPost

上述した二人の発言を要約するとこのようになります。

前述したMoro氏が言う通り、2018年初旬が2017年後半に市場参入した投資家に牽引され、2018年後半(今回)の暴落が2017年初期に投資した人が主導となっていた場合、Lee氏の見解によると2016年以前からビットコイン等仮想通貨を保有している人、すなわちLee氏のように長期目線で仮想通貨を評価している投資家が市場に残ることとなる。(出典:CoinPost

2017年初期に買った人が売れば、残るのは2016年以前に買った人です。

これだけ早く買った人はビットコインそのものに価値を感じ持ち続けていることが考えられます。

そのため、未来に期待するビットコインをこのタイミングで売ることは考えづらいのです。

上がり始めたビットコイン【2019年】

2017年末がバブル、2018年が暴落停滞だとすれば、2019年は復活を感じる動きをしています。

Bobby Lee氏の発言は間違っていなかったようです。

冒頭でも紹介したようにビットコイン価格は2019年4月から上がり始めていて、一時150万円近くまで価格を上げています。

ビットコイン週足チャート0828出典:みんなの仮想通貨

2017年からの週足で大きな流れを見ると、各年ごとの動きが分かります。

ビットコイン週足チャート出典:みんなの仮想通貨

2019年は明らかに上昇トレンドが発生し、その後は横ばいで100万円のラインをキープしています。

ビットコインは今後上がるのか?【2020年予想】

ビットコインの今後予想

悩む男性
暴落がないという主張は分かったよ。2019年前半も上がっているけど、今後も上がるの?
仮想通貨の予想は難しいものよ。分かる範囲での情報を整理するわね。
女性

2019年の仮想通貨を取り巻く環境は、価格が上がったことも含めて2018年と比較すると前向きに捉えてよさそうです。

 

今後さらに価格が上がるために、2020年に向けて重要になってくるポイントを見ていきましょう。

ポイントは大きく2種類に分けられます。

  • ビットコインの取引環境
  • ビットコインの機能・条件

それぞれの項目を挙げました。

1.ビットコインの取引環境に関するポイント

  • ディーカレット、楽天、LINEなど大手資本の企業が続々参入
  • 2020年春に予定する仮想通貨の法改正
  • ビットコインETF
  • Bakkt(バックト)の開始

2.ビットコインの機能・条件に関するポイント

  • ライトニングネットワーク
  • ビットコイン(BTC)の半減期

とくに重要なのは1の取引環境に関するポイントで、取引のしやすさ、取引の形が増えれば、当然参加するユーザーも増えるためです。

2の通貨自体の機能の変化、条件も上がる要因ではありますが、一時的な場合も多いです。

それぞれ挙げたポイントを見ていきましょう。

ディーカレット、楽天、LINEなど大手資本の企業が続々参入

2019年は大手資本の企業による新規参入が相次いでいます。

各業界を代表するリーディング企業19社がパートナーとなったディーカレットや、楽天ウォレット、Yahoo!が出資するTAOTAOが仮想通貨交換業者として金融庁に認められました。

ディーカレットTOP
【ディーカレットって何者?】超大手19社が出資する取引所、特徴から口座登録までを解説

2019年3月、ディーカレットは19社目の仮想通貨交換業者として金融庁の認可を受けました。通信大手のIIJ、メガバンクの三井住友銀行、東日本旅客鉄道(JR東日本)やヤマトホールディングスなど、各業界を代表するリーディング企業19社がパートナーになっています。

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楽天ウォレット
楽天ウォレットの口座開設、登録方法・手数料や仮想通貨の種類を紹介

ついにあの楽天が仮想通貨事業を始めました。サービス名は「楽天ウォレット」。金融庁への登録が済んだうえでサービスが開始します。すでにGMOコインやbitbank、BITPointなど多くの仮想通貨取引所が存在しますが、楽天ウォレットはどんな特徴を持つ取引所なのでしょうか。

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さらには2019年9月6日にはLINE傘下のグループ会社LVCが、20社目となる仮想通貨交換業者になった。

金融庁のWebサイトによると、LVC(本社:東京・品川区)の登録2019年9月6日に完了した。同社は今後、BTC(ビットコイン)、ETH(イーサリアム)、BCH(ビットコインキャッシュ)、LTC(ライトコイン)、XRP(リップル)などの仮想通貨を扱う。LINEの出澤剛社長は同日、LVCの登録完了に関して東京証券取引所に開示した。(出典:coindesk

コインチェックやGMOコインなど、既に展開する企業に負けず劣らずよいサービスを提供することでユーザーの利便性が向上し、業界の更なる発展につながる可能性が高いです。

https://twitter.com/vc_koyori/status/1164451870934306818

また、このような大手企業が抱えるユーザーが仮想通貨に興味を持ち始めれば、ビットコインにとっても追い風となりそうです。

さらには米国の大手取引所の日本進出も控えているようです。

米国の大手取引所コインベース(coinbase)は2016年1月に日本法人を設立し、日本市場への参入を目指している。複数の関係者によれば、交換業者としての登録に向けた準備も進めているという。

また、以前、日本で取引所を運営していクラーケン(Kraken)も日本市場への再参入を目指しているという。(出典:CoinDesk

新たなユーザーが増え、ビットコインを買う人が増えれば価格も上がります。

新規参入企業の動向も見逃せませんね。

仮想通貨税制の改善(影響度大)

仮想通貨の税金(所得税)は、株式やFXと異なります。

株式やFXは最高税率20%の分離課税が適用されます。

一方、仮想通貨によって得られた所得は雑所得の扱いとなり、給与などと合わせてすべての所得にまとめられた上で課税されます。

その課税方法は総合課税と呼ばれ、額が増えるほど税率が上がる累進課税方式で、所得によっては最大55%が課税されます。

仮に億り人(億単位で利益が出た人)になったとしても、儲けの半分程度を税金として支払っている人もいるのです。

仮想通貨でいくら稼いでも税率が大きければ、株式やFXに投資したほうがよいという話になってしまいますよね。

 

この税制を変えるために動いているのは、前参議院議員で経済評論家の藤巻健史氏です。

藤巻氏は「仮想通貨税制を変える会」を発足し、仮想通貨の税制改革に向けた取り組みを行っています。

議員時代の2019年6月30日には、以下のような仮想通貨税制改正の嘆願書を衆議院議長並びに参議院議長あてに提出しています。

仮想通貨の売買益を最高税率55%の総合課税から20%の分離課税へ変更すること
二 仮想通貨売買損の繰越控除を可能にすること
三 仮想通貨の売買を非課税にすること
四 店頭などでの仮想通貨の少額決済を非課税にすること

しかし、藤巻氏は2019年7月に実施された参院選では残念ながら落選となりました。

 

一方で2019年7月30日、楽天グループの三木谷社長が代表を務める「新経済連盟」も同じように仮想通貨に関する要望を金融担当大臣に提出しています。

楽天グループの三木谷浩史社長が代表理事を務める「新経済連盟」が、金融大臣に暗号資産(仮想通貨)に関する要望を提出した事を発表した。(出典:CoinPost

その中で税制に関する要望も盛り込まれています。

  • 総合課税から、申告分離課税への変更 (税率は株やFXと同様に20%とする)
  • 暗号資産間の交換は非課税とする
  • 損益通算や損失の繰越控除を可能とする

「新経済連盟」は2019年2月にも同じように要望書を出しており、今後このような動きが活発化し税制が変わることがあれば、仮想通貨業界にとって大きな追い風となるでしょう。

この要望が通ることがあれば、株やFXと同じ税制になるため新規参入者が大量に増えることが考えられます。

 

ビットコイン(BTC)価格が上がる要因の一つとして、大きな資金が流れ込み大量の買いが発生することがあります。

機関投資家(投資会社など)の参入はそれを実現します。

機関投資家の参入を左右するのがビットコインETFBakkt(バックト)です。

ビットコインETF(米国)

ETF(Exchange Trade Funds)は上場投資信託の略称で、証券取引所で取引される投資信託(ファンド)です。

ビットコイン価格に連動する投資信託をビットコインETFといいます。

ビットコインETFは永らく議論されていますが、2019年9月現在で許可が下りたケースはありません。

証券取引所に投資信託を上場させるには厳しい審査を通る必要がありますが、価格変動が激しく、管理主体が存在しないビットコインはそのハードルが高いと言えます。

逆にビットコインETFが認められれば、上場投資信託としては株式などと同じ扱いになり、多くの個人投資家や機関投資家の参入が見込めます。

そうなれば、価格にも影響を及ぼしていくでしょう。

 

ビットコインETFを検討するのはSEC(米証券取引委員会)です。

SECの委員長は2019年9月、CNBCのインタビューでビットコインETFについて以下のように述べています。

SEC(米証券取引委員会)のジェイ・クレイトン委員長は、CNBCのインタビューに答えて、ビットコインETFで「進展があるのは確かだ」と発言した。(出典:コインテレグラフ

ビットコインETFのさらなる進展と実現に期待したいですね。

Bakkt(バックト)の稼働(米国)

2018年8月3日に、NYSE(ニューヨーク証券取引所)の親会社であるICE(Intercontinental Exchange)・インターコンチネンタル取引所が設立を発表した仮想通貨プラットフォーム「Bakkt(バックト)」。

Bakktはビットコイン(仮想通貨)をUSドルに替え、店舗で支払いに利用できるようになるサービスです。

設立時点でスターバックス、マイクロソフト、ボストンコンサルティンググループ(BCG)などとの提携が決まり注目を集めていました。

Bakktがなぜ注目されているのか。

それは、仮想通貨の透明性・信頼性を機関投資家に認めてもらえるチャンスだからです。

以下はCryptTimesの記事の引用です。

同社は「デジタル資産に透明性と信頼性をもたらす」ことをミッションに掲げています。

暗号資産市場は、価格形成メカニズムの不安定さ(取引所間の価格乖離や市場のボラティリティ)や、セキュリティの弱さ・規制遵守の曖昧さなどといったカウンターパーティーリスクの高さから、機関投資家が未だ手をつけにくいものとなっています。
そこでBakktは、先物商品に基いてデジタル資産の価格形成を達成し、法規制に遵守したカストディ業務とAML・KYC(対資金洗浄策・本人確認)を徹底することで、機関投資家の参入促進を目指しています。(出典:CryptTimes

どんな形であれ、機関投資家が参入すればビットコインにとって大きな追い風です。

 

そのBakktが2019年9月23日から稼働開始されます。

NYDFSより、ビットコインを取り扱う「信託ライセンス(ビットライセンスの一種)」を取得し、9月6日より機関投資家向けのビットコイン入出金サービスを予定通りに開始している。

さらに、9月23日にはICE Futures U.S.で現物決済のビットコイン先物取引が始まる予定だ。(出典:CoinPost

9月23日の入金に先駆けて6日に入金を開始したBakktは、機関投資家による温度感と需要が予想通り高いことを実感していることを明かしています。(出典:CoinPost

サービス開始後の動向も目が離せません。

 

次いで、ビットコインそのものの機能や条件についてのポイントです。

ライトニングネットワーク

ライトニングネットワークは、ビットコインをオフチェーン(ブロックチェーンの外)で取引する技術です。

ビットコインのスケーラビリティ問題解決のため、取引承認をブロック以外でも可能にする、パブリックブロックチェーンの2nd Layerに当たる技術。 直接繋がりのない2者間でのマイクロペイメント(1円以下の小額送金・少額決済)を実現することができる。(出典:CoinPost

通常はブロック内で取引を完了するには10分程度かかり、実際の取引で使うには遅いといえます。

また取引量が増えると送金遅延や手数料の高騰が起こるスケーラビリティ問題もあります。

 

それを解消するのがライトニングネットワークです。

ライトニングネットワーク実現によって、手数料が大幅削減でき、日常生活の支払いなどに重宝されるマイクロ決済を行うことが出来るようになるとされています。(出典:CoinPost

2018年にアメリカのスタートアップ企業「Lightning Labs」が開発を進め、そのキャパシティは半年で25倍の成長率を実現しました。

またMessari Researchによると、2019年8月と比較して2019年9月には容量は738%も成長したと述べています。(出典:Messari Research ※英語記事)

すさまじい速度での成長を遂げるライトニングネットワークですが、一方で脆弱性が見つかったというニュースもあります。

BTCの超高速決済ネットワーク「ライトニング」の脆弱性が確認。悪用された事例が確認されたとして、開発者らはノードのアップデートを呼びかけている。(出典:CoinPost

実現まではまだ時間がかかりそうですが、動向をチェックしていきましょう。

ビットコイン(BTC)の半減期と総発行量

ビットコインは取引をいち早く承認できた人に、報酬としてビットコイン(BTC)が支払われます。

この仕組みをマイニングと呼びます。

半減期はこのマイニングによって得られる報酬が半減する仕組みです。

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仮想通貨の半減期とは?2019年~2022年、価格上昇が予想されている通貨を紹介!

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ビットコイン(BTC)の総発行量は2,100万BTCまでと決められています。

報酬が定期的に半減することで、新たに発行される量は減っていきます。

最終的に発行上限まで達すると発行は停止となります。

このように時間が経つごとに、ビットコインの希少性が高まる仕組みになっています。

 

過去の傾向を見ると半減期を迎える前には、ビットコイン価格が一時的に上がったケースがあります。

前回2016年7月の半減期近辺の価格の動きを見てみましょう。

2016年5月-8月のビットコイン(BTC)週足チャートです。

ビットコイン・週足チャート(2016年)

出典:みんなの仮想通貨

当時5万円前後だったビットコイン(BTC)価格は、半減期(2016年7月頃)の2か月ほど前の5月から6月に3万円(60%)ほど上昇しています。

その後、半減期に向けて下落していますが、一時的な値上がりに寄与しています。

次回の半減期が2020年6月ごろのため、2020年の値動きにも注目したいところです。

専門家によるビットコイン価格予想は?

悩む男性
仮想通貨業界がポジティブなことは分かったよ。結局、価格は上がるのかな?
予想は難しいって言ったでしょ。専門家による予想をまとめたわ。
女性

コインテレグラフが2019年の新年企画で行った、仮想通貨に関する専門家50名による2019年のビットコイン予想価格は以下でした。

価格予想:平均レンジで33万1,000円~110万4,000円

仮想通貨・ビットコインは今後どうなる? 50人の専門家が見る2019年のキーワード・おすすめ仮想通貨・ビットコイン価格予想(コインテレグラフ)

かなり幅広いんだね!
専門家でも予想が難しいってことね。
女性

なお、最安値は5,500円、最高値は11億円でした。

男性
全然参考にならないや・・

ビットコインの価格予想は難しく、コインプラスでは多くは取り上げられません。

しかし既に2019年頭に出た予想の平均レンジの予想価格の上限(110万円)に大きく近づいていることを考えると、これからの動きも楽しみだといえます。

ビットコイン(BTC)を買うには?

ビットコインどこで買う?

記事を見て「ビットコインを買ってみたい」と思った人もいるかもね。
ビットコインを買うには取引所の登録が必要よ。オススメの取引所を紹介するわね。
女性

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ビットコイン 暴落のまとめ

ビットコイン暴落まとめ

  • 2018年、ビットコインは50%以上の暴落が2回あった
  • 1回目は1BTC=約220万円から約100万円と約55%下落(2018年1月)
  • 2回目は1BTC=約70万円から約35万円と約50%下落(2018年11月)
  • ビットコインの暴落前に利益確定した人の中には億り人が生まれ、一方で売れなかった人の中には破産者も生まれた
  • 主な暴落理由は利益確定売りと狼狽売りが重なったこと
  • 残った保有者は長期目線で価値を感じているため売る可能性は低く、今後の暴落は考えづらい
  • 2019年の仮想通貨業界はポジティブな流れ
  • 2020年以降の価格上昇のカギを握るのは取引環境
  • 専門家の価格予想は平均レンジで33万1,000円~110万4,000円

いかがでしょうか。

ボラティリティが高く価格予想が難しいビットコイン。

長期的な目線で持っておくことが、価格の乱高下で一喜一憂しないポイントかもしれません。

この記事がビットコイン分析のお役に立てれば嬉しい限りです。

最後までお付き合いいただきありがとうございました。

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勝田 健太郎(かつた けんたろう)

慶應義塾大学法学部卒業。仮想通貨情報メディア・コインプラスの編集者。2017年末に仮想通貨を始め、大暴落にともない一時撤退。2018年8月より仮想通貨投資を再び始め、守りの姿勢を大事にしながら、日々仮想通貨の勉強に励んでいます。自身のトレード経験と、1年間で250本の仮想通貨記事を書いてきた知見をもとに、損をしない取引をお教えします。連絡先:k.raccoon5150@gmail.com。

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