
- 仮想通貨で決済できる?
- 仮想通貨で決済すると時間がかかる?
- 仮想通貨で決済するとおトク?



今すぐに仮想通貨を決済で使いたいという人は「決済可能な仮想通貨を取引できる国内取引所3選」を見てくださいね。
目次
仮想通貨で決済はできる
仮想通貨で決済可能な店舗やオンラインは増えていて、仮想通貨のオンライン決済サービスが利用されています。






仮想通貨のオンライン決済サービスは販売者と購入者の支払いを仲介する役割を持つので仮想通貨での支払いは即時に完了します。
店舗で仮想通貨の決済をするメリットは3つ
店舗で仮想通貨の決済をするメリットは以下の3つです。
- 両替せずに世界中で仮想通貨決済ができる
- 仮想通貨は決済手数料が安い
- クレジットカードよりも着金が早い
1.両替せずに世界中で仮想通貨決済ができる
仮想通貨は世界共通の通貨なので両替不要で決済に使用できます。
海外の商品サイトで物を買う場合、為替手数料を支払い、日本円を換金しなければ商品代金を支払えません。
一方で仮想通貨で支払う場合は両替が不要なので為替手数料が不要です。
仮想通貨で決済すれば世界共通の通貨として、すぐに商品の決済が可能で便利でしょう。
2.仮想通貨は決済手数料が安い
仮想通貨の決済は決済手数料が安いです。
現在、クレジットカードやQRコード決済を導入する店舗は約5%の手数料を支払っています。
一方で仮想通貨の決済を導入する場合、約1%の手数料なので店舗側の負担が軽減されています。
決済手数料は商品を購入するたびにかかるので安い方が導入しやすいでしょう。
3.クレジットカードよりも入金(着金)が早い
仮想通貨の決済はクレジットカードよりも入金(着金)が早いです。
クレジットカード決済は入金が約1ヶ月後ですが、仮想通貨決済は最短即日での入金が可能です。
店舗側にとってはクレジットカード決済よりも入金が早い仮想通貨の決済は安心でしょう。
店舗で仮想通貨の決済をするデメリットは3つ
店舗で仮想通貨の決済をするデメリットは以下の3つです。
- 仮想通貨を使用すると所得の申告が必要
- 仮想通貨の価格変動が激しい
- 2020年現在はすべての店舗で仮想通貨決済するのは不可
1.仮想通貨を使用すると所得の申告が必要
仮想通貨決済で商品を購入すると確定申告の対象です。
仮想通貨は保有しているだけなら非課税ですが、仮想通貨で商品決済を行うと課税対象になります。
例えば1BTC=20万円で買い、1BTC=30万円の時に1BTCで商品の決済をすると差額の10万円が儲けになるでしょう。
仮想通貨の確定申告は取引が20万円を超えたら、必要なので手続きしましょう。
2.仮想通貨の価格変動が激しい
仮想通貨は価格変動が激しいため、仮想通貨を商品決済に利用するのは難しいでしょう。
なぜなら店舗側は仮想通貨が価格変動することで、商品代金を断定しにくいからです。
例えば、ビットコインは誕生から約10年で1BTC=約0.2円(※1)から約105万円(※2)まで高騰し、現在は1BTC=約72万円(※3)まで下落しています。
(※1:2010年5月、※2:2020年2月、※3:2020年3月時点でのビットコイン価格)
法定通貨と比較して価格変動が激しいため、仮想通貨での決済は困難でしょう。
3. 2020年現在:すべての店舗で仮想通貨決済するのは不可
2020年3月現在、すべての店舗で仮想通貨決済するのは不可能です。
日本国内で仮想通貨決済が浸透しにくい理由は以下の3つです。
- 仮想通貨での決済にはスマホが必須
- 日本においては現金信仰が長く根付いている
- 仮想通貨に対する投機的な見方が強く、決済通貨としての認知度がない
仮想通貨での決済は利用方法によって利用者と店舗の双方にメリットがあります。
ただし、日本国内の店舗すべてに仮想通貨の決済を導入するのは時間がかかるでしょう。
仮想通貨で決済する際の注意点は3つ
仮想通貨で決済する際の注意点は以下の3つです。
- 送金先のアドレスを間違えないようにする
- 仮想通貨で決済すると2種類の税金がかかる
- 仮想通貨決済の方が価格が高い可能性がある
1.仮想通貨の送付先のアドレスを間違えないようにする
仮想通貨での決済は送付先のアドレスを間違えてはいけません。
仮に送付先のアドレスを間違えると仮想通貨を紛失してしまいます。
仮想通貨を送付する際に最も多いミスが送付先のアドレスを間違えることです。
仮想通貨送付の際には送付先のアドレスの確認をしっかり行いましょう。
2.仮想通貨で決済すると2種類の税金がかかる
仮想通貨で決済する場合は消費税と所得税の2種類の税金がかかります。
仮想通貨で決済した際の計算方法は以下の通りです。
- 商品決済に使用した仮想通貨の購入時の価格を記録
- 購入時の価格から決済時の取引価格を引いた額が課税対象額
- 20万円を超えた決済かを確認
- 20万円を超える場合は確定申告が必須
支払った仮想通貨の購入時の価格から決済時の取引価格を引いた額が課税対象です。
仮想通貨の決済は利益確定とみなされ、所得税の対象となるので注意しましょう。
3.仮想通貨決済の方が価格が高い可能性がある
仮想通貨での決済は決済時の取引レートで決済します。
よって、仮想通貨の値動きが激しい時は損をする可能性があります。
商品の支払いが完了するまでの数分間で仮想通貨の価格が大きく価格変動することも珍しくありません。
場合によって、仮想通貨での決済の方が高額な可能性があるので注意しましょう。
仮想通貨の決済をするコツは2つ
仮想通貨で決済するコツは以下の2つです。
- 国内で使える仮想通貨は3種類
- 店舗だけでなくオンラインのECサイトでも仮想通貨決済が可能
1.国内で使える主要な仮想通貨は2種類(2020年3月時点)
仮想通貨は世界中で250種類以上あるといわれています。
ただし、国内の仮想通貨決済に使用できるのは2020年3月時点で以下の2種類です。
- 時価総額第1位のビットコイン
- 日本生まれのモナコイン



2.仮想通貨決済サービスを使う
仮想通貨決済サービスで店舗での仮想通貨決済が可能です。
仮想通貨で決済を行う際、使用するウォレットによっては着金が遅い可能性があります。
仮に送金トラブルが起きると自分たちで解決をしなければなりません。
一方で取引所が提供する決済サービスを利用すれば着金が早く、送金トラブルのフォローも受けることができます。
店舗側は仮想通貨決済サービスを利用する方が良いでしょう。



仮想通貨で決済する方法は3STEP
仮想通貨で決済する方法は以下の3STEPです。
- 商品金額を確認し、送金アドレスに仮想通貨を送る
- 受け取り側が送金された仮想通貨を確認
- 支払いに使用した仮想通貨の購入価格と支払い時の取引価格を調べて課税対象額を把握する
仮想通貨で決済できる店舗
仮想通貨決済が可能な店舗は少しずつ増加しています。
仮想通貨で決済可能な店舗の一部は以下の3つです。
- ビットコインで10万円まで支払いができるビックカメラ
- ビットコイン決済を再開したメガネスーパー
- 現金払いと同一のサービスが受けられるソフマップ
- ビットコインとモナコインで決済可能なパソコンSHOPアーク
決済可能な仮想通貨を取引できる国内取引所3選
決済可能な仮想通貨を取引できる国内取引所は以下の3つです。
取引所名 | 取引手数料 無料 | 入金・送金手数料 無料 | 口座開設が早い | 通貨数が多い |
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![]() ![]() | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ |
![]() ![]() | ◎ | ◎ | 〇 | 〇 |
![]() ![]() | ◎ | ○ | ○ | ◎ |
まとめ
- 仮想通貨で決済できる店舗は国内にある
- 仮想通貨で決済できるのはビットコインとモナコイン
- 仮想通貨の決済は着金が早く、決済手数料も安い
最後まで読んでいただきましてありがとうございます。